さて、ルームシェアをやってみようと思ったなら、なにを置いても必要なのが「物件」です。そして、日本の場合、ここがルームシェアをするにあたって一番難しいところだと言えます。ここでは、いくつかの例を見て、実現のための方法を考えてみましょう。
結論として、賃貸でフラットシェアをするのは非常に大変、特に外国人を含めるとなると絶望的に難しいようです。
自分の街の適当な不動産屋に入って探してみるとすぐに判明するのですが、多くの不動産屋では、家族ではない同居人と住みたいと言う人には物件を貸してくれません。実際には、そのような店子に貸したがらないのは、不動産屋自身ではなく、その物件の所有者である大家です。そして、多くの大家がこのようなケースを嫌がるということは、るーむしぇあの可能な物件というだけで、候補がかなり少なくなるということです。
また、標準的な賃借契約書では、借りた物件の又貸しや、契約時に届けた住人以外の増加を禁止していることが多いのです。(結婚や出産による人数の増加ですら、通知を義務づけたり、おいだそうとしたりするところがあります)
つまり、そのような契約では、たとえ複数人で住むことを許していても、そのメンバーは柔軟に入れ替わるのではなく、契約時に決まってなければならないことになります。。
また、外国人と同居しようという場合、日本の大家の激しい外国人差別([1],[2]など)に出会う可能性が高くなります。実際、外国人お断り、という不動産屋は、9割以上にもなるという意見もあります。不動産屋の問題というよりも、不動産屋に委託している大家の心の問題なのですが、日本には人種差別をはっきりと禁じるような法律や罰則がないようなので(これほんと?)彼ら外国人同様、あなたにとってもすぐこれを解決できるような良い手はないのが残念です。
兄弟が進学や就職で出ていったりすれば、空いている部屋もあるかもしれません。それを貸すことができれば、家の持ち主である親にとっても、財政的には助かるでしょう。
ただし、年配の人ほど、他人と住む、外国人と住むといったことに抵抗があるのは確かです。最初は、ホームスティで未成年の中高生あたりを1ヶ月受け入れてみるとか、そういう活動から始めて、彼らの根拠のない恐れを減らすなどしていく必要があるかもしれません。
もしあなたの両親がすでに引退してしまっているなら、彼らには自由な時間がいっぱいあるはずです。同居人を通して外国語や外国の文化、歴史を学んだり、帰国した後の彼らに会いに旅行に行ったりという生活は、なかなかすてきな老後の暮らし方だと、僕なんかは思うのですがどうでしょう。
この場合、基本的には何の問題もありません。ただし、マンションなどの集合住宅の場合には、管理規約などを読んで、共同生活を行う上で障害となるような取り決めがないか、確かめておいたほうがよいでしょう。しかし、基本的にはあなた自身の持ち物をあなたが使うのですから、あまりに不合理な規約(まさかないとは思うけど、当マンションは外国人禁止、とか)があれば、管理組合などに改正を訴えるとこともできるでしょう。
また、後の章で紹介するように、ルームメートから取った家賃をローンの支払いにまわすことによって、本来は買うことが難しかった高め物件を購入するということもできます。


2009/4月/11 - -
[...] なにはなくとも物件が必要 [...]